日本先進医療臨床研究会（略称JSCSF：Japan Society of Clinical Study for Frontier-Medicine）について
一般社団法人日本先進医療臨床研究会（略称JSCSF：：Japan Society of Clinical Study for Frontier-Medicine）は、「世界からガンと難病と老化と感染症をなくし、健康長寿・生涯壮年！120歳で現役の世界」を目指して、医師・歯科医師を中心に、医療従事者、医療関連企業、健康関連企業、研究者、志ある一般の方たち、から構成される研究会です。
現在の標準的な治療法では完治が難しい疾患に対して、最先端医学の知見から、伝統療法、民間療法まで、様々な治療法や、その組み合わせを、医師と患者の同意のもとでの実臨床で効果を試し、症例報告の集積によって、治癒・改善・再発防止・予防の効果を検証しています。
→ 進行ガン、末期ガンの治療・症例研究
→ その他難病、生活習慣病、自己免疫疾患などの治療・症例研究
また、当会では、ガン・心臓病・脳卒中・認知症・自己免疫疾患・神経変性疾患など、様々な病気の状態を測るマーカー検査の有効性の検証も行っています。
→ 検査その他
また、当会ではこれまでの治療・症例研究の中から、現在の標準治療では完治が望めない各種の疾患を治癒・改善できる可能性の非常に高い方法として、いくつかの予防・治療方法を発見したことから、これら予防法と治療法の更なる検証と普及を目指して、EM（エポックメイキング）医療研究会を発足し、EM医療の実施医療機関の拡大と、効果の科学的な再現性を測るための臨床研究及び特定臨床研究を実施するべく準備中です。
→ EM医療研究会の詳細はこちら
当会の歩み
当会は、2008年2月に、標準的な治療法では完治が難しい進行ガンや難病に苦しむ患者の救済を目指す先進的な医師たちの意見交換会として発足しました。
当会はその後「統合医学医師の会」の名称で、およそ7年に渡り、1～2ヶ月に1度の症例報告や意見交換会を開催してきました。
当会では、その後、進行ガンや難病を治癒できる可能性を秘めた先進的な治療法のいくつかと出会ったことで、それらの治療法を、全国の医師を通して日本中に広げるべく、2015年5月に、「一般社団法人日本先進医療臨床研究会」と改名し、発展的な拡大を開始致しました。
当初は「世界からガンと難病をなくす！」というテーマを掲げて活動しましたが、現在はガンと難病に加えて、感染症と老化をなくすことも視野に入れて活動してます。
また、従来の会員医師による治療結果の積み上げ研究に加えて、この程、厚生労働省から認定を受けた2つの審査委員会にて、臨床研究、特定臨床研究、再生医療など、更に先進的な治療方法にも積極的に挑んで参ります。
今後も、最先端医学の知見から伝統療法、民間療法まで様々な治療法やその組み合わせを、医師と患者の同意のもとでの実臨床で効果を試し、それら治療や研究の成果によって、ガンと難病と感染症と老化に苦しむ人を救い、またそれらの方法を世界に向けて発信するために活動して参ります。
皆様のご協力を何卒よろしくお願いいたします。
統合医学医師の会発起人：故・高原喜八郎先生（前列左から2番目）、名誉会長:帯津良一先生（前列右から2番目）、初代会長:阿部博幸先生（前列1番右）ほか
複合寛解療法（理論医学とSBM）について
「複合寛解療法」は、標準的な保険診療では完治が難しいとされる疾患に対して、症例実績と科学的な考察にに基づく「理論医学」の治療法や、SBM（ScienceBased Medicine）の手法によって検証された治療法など、多種類の治療を併用することで治癒＝完治を目指す治療法です。
「理論医学」は当会顧問・新井圭輔先生（あさひ内科クリニック院長）が提唱する治療法です。あさひ内科クリニック院長・荒井圭輔先生は科学的考察による治療の取り組みを「理論医学」と呼び、これまでのEBM（Evidenced Based Medicine）＝「統計に基づく治療」をベースとした標準的な治療法を「経験医学」と呼んでいます。
また、SBM（Science Based Medicine）＝「科学的考察に基づく治療」は、当会初代理事長・白川太郎先生や多くの会員医師が実践する科学的な考察に基づく治療法です。
→ 複合寛解療法（SBMと理論医学）について
歯科医科連携の推進
当会では、内科的治療に見識の深い医師の先生方と、歯周病の治療・予防に高い見識を持つ歯科医師の先生方との、コラボレーションによる医科歯科連携の強化を目指しています。
近年の研究成果より、口腔内細菌が全身の生活習慣病に関係している事が判明し、う蝕（虫歯）や歯周病は、メタボリックドミノの最も上流に位置付けられています。
生活習慣病の治癒・改善や、疾病予防・アンチエイジング（抗老化・老化治療）を図る意味で、歯科検診や歯科治療は非常に重要なポジションにあります。
そこで特に歯周病との関連が強く示唆される糖尿病・認知症や、今後、当会で推進していく「老化治療」という分野を皮切りに、歯科と医科の連携強化を図るべく取り組んでいきたいと思います。
→ 歯科医科連携の推進
臨床研究審査委員会の設置
当会ではこれまで、臨床研究法（2017年4月14日公布、2018年4月1日施行）における「臨床研究」及び「特定臨床研究」には該当しない「会員医療機関での治療結果を集積する症例研究（文書研究）」を主に行ってきました。そのため、当会内に設置した倫理審査委員会（IRB；Institutional Review Board）によって、実験的な治療の対象となる患者の権利保護と安全性の確保の観点から倫理審査を行ってきました。
しかし昨今の遺伝子学や細胞培養技術などの急速な進歩により医師主導の臨床研究や、企業発案型の特定臨床研究など臨床研究法や再生医療法など法律によって制限される研究を行う必要性が増大しており、それらの研究に対応するため、当会でも法律によって規定され、厚生労働省よりの認可を受けて審査を行う「認定臨床研究審査委員会（CRB；Certificational Review Board）」を設置することと致しました。
なお、現行の「倫理審査委員会（IRB；Institutional Review Board）」については、これまで通り、引き続き疫学研究（資料研究）や文書研究（症例報告の集積研究）など、介入を伴わない研究に関して審査を行って参りますので、よろしくお願いいたします。
※「認定臨床研究審査委員会」に関して詳しくは下記ページをご覧ください。
https://jscsf.org/crb
※「倫理審査委員会」に関して詳しくは、下記ページをご覧ください。
https://jscsf.org/irb
再生医療等委員会の設置
現在の標準的な治療法で治癒・改善が望めない多くの疾患に対して、大きな期待をされている治療法に「再生医療」があります。再生医療は担当医師や医療機関による高い倫理観や高度な管理能力などが求められる医療であるため、再生医療を行うためには厚生労働省によって認可された「認定再生医療等委員会」「特定認定再生医療等委員会」での審査及び承認が必要となります。
わが国では再生医療を推進するため、2014年11月に「再生医療等の安全性の確保等に関する法律（平成25年法律第85号、以下、再生医療法）」と、薬事法等を大幅に改正した法律である「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律（いわゆる薬機法）」が施行されました。
再生医療法は、再生医療等の迅速かつ安全な提供や普及の促進を図ることを目的としており、再生医療等を臨床研究や自由診療として行う場合は、再生医療法の対象となり、再生医療法の施行後に臨床研究法が施行されましたが、再生医療は臨床研究法だけでなく再生医療法も同時に遵守することが必要です。そのため再生医療を伴う研究を行う場合には、上記の「認定臨床研究審査委員会」だけではなく、「認定再生医療等委員会」、または「特定認定再生医療等委員会」の承認も受ける必要があります。
再生医療法では、医療機関が再生医療等を提供しようとするときに遵守しなければならない事項を定めており、再生医療法の対象となる再生医療等は、医療のリスクに応じて第1種、第2種、第3種再生医療等技術に分類されています。どのリスク区分に分類された場合であっても、厚生労働省または地方厚生局へ再生医療等提供計画の提出が必要で、再生医療等提供計画は厚生労働省へ提出する前に、第1種および第2種再生医療等については「特定認定再生医療等委員会」の、第3種再生医療等については「認定再生医療等委員会」の意見を聞き、厚生労働省の審査・承認を受けることが必要とされています。
再生医療のリスク分類については、第1種再生医療等は、iPS細胞や遺伝子を導入する操作を行った細胞を用いるもの、または投与を受ける者以外の人の細胞を用いるもの等が該当し、第2種再生医療等には、培養した幹細胞を利用したもの等が該当し、第3種再生医療等には、ガン免疫治療等でリンパ球や血小板等を用いるもの等が該当すると定められています。
当会では、現行の標準治療では治癒・改善が望めない様々な疾患に対して期待が大きい再生医療に関しても、今後注力していくため、第3種の再生医療等計画を審査できる「認定再生医療等委員会」だけでなく、第1種・第2種の再生医療等計画を審査できる「特定認定再生医療等委員会」の認可も同時に取得しました。
当会理事・顧問、会員の先生方におかれましては、新たに設置されました「認定臨床研究審査委員会」「再生医療等委員会」「特定認定再生医療等委員会」をご活用頂き、患者の権利保護と安全性を担保された先進的な治療によって、これまで治癒・改善が難しかった疾患に対して挑んで頂きたいと考えています。よろしくお願い申し上げます。
※「認定再生医療等委員会」「特定認定再生医療等委員会」に関して詳しくは、下記ページをご覧ください。
https://jscsf.org/rmc
入会のお誘い
当会では下記の様な各種セミナーや勉強会などを随時開催しています。
当会に、ご入会頂けましたら、症例研究会や１DAYサミットなどのイベントで、他の医師・歯科医師の先生方との会合などもありますので、他の先生方との連携や、意見交換も出来るかと思います。
当会の主旨にご賛同いただける、医師、歯科医師、医療従事者、研究者、素材提供メーカー、志のある一般の方々におかれましては、何卒、当会へのご入会をご検討いただきたく、宜しくお願い致します。
オプトアウト研究について
通常、臨床研究は文書もしくは口頭で説明を行い、患者さんからの同意（インフォームド・コンセント）を得て行われます。これを「オプトイン」といいます。
臨床研究のうち、当会（JSCSF）が主に行っている症例の積上研究等の観察研究においては、たとえば患者さんへの侵襲や介入がなく、人体から取得された試料等を用いず、診療情報等の情報のみを用いて行う研究も存在します。
これら研究においては、国が定めた倫理指針に基づき、必ずしも対象となる患者さんのお一人ずつから直接同意を得るとは限らない場合があり、そうした場合でも、研究の目的を含めて、研究の実施についての情報を通知又は公開し、さらに可能な限り拒否の機会を保障することが必要とされています。このような手法を「オプトアウト」といいます。
研究のために自分のデータが使用されることを望まれない方は、各研究の担当者までお知らせください。
当会（JSCSF）の症例研究でのオプトアウト公開文書は以下の通りです。
公開文書
利益相反管理委員会について
当会では、認定臨床研究審査の前段階として、JSCSFトリプル審査委員会事務局にて、利益相反管理に関する提出書類の確認業務を行っています。
当会会員以外の研究責任者、研究代表医師、研究責任医師の方は、所属機関にて【様式C】の確認を行い、【様式D】を入手した上で、JSCSFトリプル審査委員会事務局あてに、【様式A】及び【様式E】を提出してください。
・利益相反申告者は、企業等が製造または販売しようとする医薬品・医療機器等を用いる研究を行う場合には、自身の所属機関に【様式C】を提出し、助言・指導を受け確認結果を受領することが定められています。
利益相反管理に関して詳しくは下記ページをご確認ください。
→ 利益相反管理委員会
